QNX、2014で多様なユーザー エクスペリエンスを披露

QNXが新しい音響エクスペリエンスを体現する最新コンセプトカーを展示: インフォテイメント システムやナビゲーション システムを簡単に制御できるフレキシブルなマルチモード ユーザー インターフェイスを搭載。ユーザー、自動車メーカー、ディーラーと自動車のインタラクションを変革する新しいクラウドサービスの体験も

2014年1月7日ラスベガス2014 International CES (ノースホール、ブース536)- 車載エレクトロニクス向けソフトウエア プラットフォームのグローバル リーダーである QNX Software Systems Limited (本社:カナダ、オンタリオ州オタワ)は本日、インフォテイメント、音響技術、クラウド技術における同社のイノベーションが、自動車内におけるユーザー中心の新しいエクスペリエンス創造において強力な組み合わせとなることを示しました。

QNXでは、Mercedes-Benz CLA45 AMGベース、およびKia Soulベースの2台の新規コンセプトカー、およびJeep Wranglerベースのリファレンス車両で最新のイノベーションを披露します。これらの実車展示において、コネクテッド インフォテイメント開発向けの総合的なスタンダード ベースのソリューションであるインフォテイメント向け QNX CAR™ プラットフォーム(QNX CAR™Platform for Infotainment)、およびアクティブノイズ制御、エンジン音増幅、超高音質ハンズフリー通話のための特許取得技術および特許出願中技術を集めた QNX® 音響技術 (QNX ® Acoustics)ポートフォリオならびに自動車を完全に制御可能なクラウド市民たらせる新技術を披露します。

新規QNX テクノロジ コンセプトカー:2014 Mercedes-Benz CLA45 AMGベース

QNX Software Systemsは、ユーザー中心のインフォテイメント システムとデジタル クラスタのビジョンを、 Mercedes-Benz CLA45 AMGを改造したコンセプトカーで展示しています。このコンセプトカーのダッシュボードに搭載されたインフォテイメント システムでは、タッチ、音声、物理的なボタンを混合したマルチモードの操作性を提供、ユーザーは自分にとって最も自然な方法で自動車と対話することができます。極めて正確な音声インタラクションを提供するため、同システムではNuanceによる自動音声認識機能を搭載しており、ハンズフリー通話を行ったり、ナビゲーション システムに方向を聞いたりする際に、ドライバーが道路から注意を逸らさないようにします。ナビゲーションに関しては、Elektrobit、HERE(Nokiaの一事業)、光庭インフォの各社によるナビゲーション エンジンを展示、インフォテイメント向けQNX CARプラットフォームは、迅速なカスタマイズが可能であるため複数の地域や言語に対応できることを示しています。

エンターテイメントに関しては、iHeartRadioのAndroid JellybeanバージョンとClear Channelのデジタル ラジオ サービスをセキュアなアプリケーション コンテナで実行しています。このため、ユーザーは国内のどこにいてもお気に入りのラジオ局を聴き、さらには自分だけのカスタム音楽ステーションを作成することもできます。このコンセプトカーではまた、USBを介したスマートフォンと自動車の統合に対応するRealVNCのMirrorLink™、Wi-Fi® を介して自動車に適したスマートフォン インターフェイスをインフォテイメント システムにプロジェクトするMiracast®プロトコルなど、スマートフォン コネクティビティのオプションを展示します。

また、曲り角ごとの指示、電話の着信通知、自動車前部・後部カメラからのビデオ映像、さらに、タコメーターやスピードメーターその他のバーチャル計器を表示するダイナミックに再構成が可能なデジタル クラスタも搭載されています。このクラスタは電話に送られたテキスト メッセージ着信の通知も行い、ハンドルのボタンを押すだけでシステムがメッセージを読み上げるので、運転者は道路から目を逸らさずに済みます。

このテクノロジ コンセプトカーではまた、自動車がIoT (Internet of Things - モノのインターネット)のエンドポイントとなり得ることを示しています。DotLinkerによるクラウド技術が統合されているため、ドライバーは、あらゆるスマートフォンで実行可能なHTMLベースのキーフォブ アプリケーションで選択した車両機能を制御することができます。この技術はまた、自動車メーカーやディーラーによるソフトウエア アップデート版の配布など、クラウドベースのデバイス管理に使用できる車内データへのセキュアなアクセスを実現することもできます。

新規QNX テクノロジ コンセプトカー:Kia Soulベース

QNX Software Systemsは、Kia Soul をベースとした音響技術用新規テクノロジ コンセプトカーにおいて、同社が特許取得済み・特許出願中の一連の音響技術により、優れたハンズフリー通話、アクティブノイズ制御、エンジン音増幅などの機能が実現できることを示しています。

展示会場では、人間の耳で聴取可能な周波数全体をカバーする超高品質フルバンド ステレオ音声通話を体験することができます。また、従来のナローバンド モバイル通話のバンド幅を超え、明瞭さと聞き取りやすさが顕著に向上するワイドバンド オーディオ通話も体験することができます。二台のコンセプトカーの間でのナローバンド、ワイドバンド、そしてフルバンド音声通話がそれぞれデモされ、QNX Software Systemsのハンズフリーシステム向け音響エコー除去機能とノイズ抑制技術を体験することができます。

音響技術テクノロジ コンセプトカーではまた、最近発表されたアクティブノイズ制御向けQNX®音響技術(QNX® Acoustics for Active Noise Control - ANC)も披露されます。これは最近の燃料節約技術によって発生するエンジン音を削減するための、従来のハードウエア ベースのANCに代わる、効率がよくパフォーマンスに優れた技術です。さらに、エンジン音増幅機能もデモに含まれています。これは自動車メーカーが特徴的なエンジン音を合成し、エンジンと同期させ自動車のサウンドシステムに統合する上で役立つ技術です。

QNX リファレンス車両:Jeep Wranglerベース

Jeep Wranglerを改造したQNXリファレンス車両では、インフォテイメント向けQNX CARプラットフォームで現在すぐに利用可能な機能のデモを行います。この車のインフォテイメント システムは、デジタル クラスタを統合しており、自動音声認識、QtベースのHMI、Android アプリケーション サポート、Elektrobit EB street directorナビゲーション、マルチメディア再生機能、最新の個人設定機能、リアビューカメラ、無線(OTA)ソフトウエア アップデート機能などが含まれています。このリファレンス車両はまた、IBMのIoT機能を搭載しています。この技術は車両のセンサ データをクラウドに送り、リアルタイムでこれを分析し、その結果を警告や通知、またはモバイル アプリケーションに使用します。

「QNXは、自動車メーカーやティアワン サプライヤを対象に、優れた自動車ユーザー エクスペリエンスの構築作業から複雑さを解消します。インターネットに接続された自動車を直観的に操作できるようにし、また、差別化要因を備えた自動車を迅速に市場に送り出す上で必要なプラットフォーム、ツール、エンジニアリング サービス、そしてパートナー エコシステムをQNXは提供します」と、QNX Software Systems の営業マーケティング部門バイスプレジデントであるDerek Kuhnは述べています。「QNXのソリューションにより、ユーザー プロファイル、スマートフォン プラットフォームへのコネクティビティ、音声インターフェイス、クラウド管理サービスなどをサポートする自動車に乗った顧客に、メーカーによる制御管理を維持しつつ個人化された自動車体験を提供することができます。実装におけるこうした柔軟性はまた、自動車エコシステム パートナーが、各社が提供する機能をメーカーがターゲットとするグローバル市場向けにローカライズできることをも意味します。」

Rockwell Collins旅客機用エンターテイメント システム

QNX ブースではまた、Rockwell Collins によるPAVES™ 旅客機用オンデマンド エンターテイメント システムを展示しています。このシステムは、インフォテイメント向け QNX CARプラットフォームをベースにしており、航空会社では最新の高解像度映像およびエンターテイメント アプリケーションを乗客に提供することができます。このデモでは、パフォーマンスや信頼性において自動車に類似した要件を持つ市場に対し、QNX CARプラットフォームを容易に適応させることができ、同時に自動車とは全く異なるHMIやユーザー エクスペリエンスを実装できることを示します。

インフォテイメント向けQNX CAR プラットフォームについて

インフォテイメント向けQNX CARプラットフォームは、世界中で累計数千万台の自動車で実績を持つQNX®技術をベースにしています。高い柔軟性を念頭に設計された同プラットフォームは、多様なアプリケーション環境(Android™, HTML5, OpenGL® ES, etc)、スマートフォン プラットフォーム(Android, iOS®, BlackBerry®, Windows®)、コネクティビティ オプション(Bluetooth®, DLNA®, MirrorLink™, MTP®, USB, Wi-Fi®, etc)をサポートしています。また、広範囲にわたる統合済みコンポーネントをサポートし、インターネット コネクティビティとリッチなメディア環境を備えた自社ブランド インフォテイメントシステムを開発する自動車メーカーを支援します。

QNX Software Systemsについて

QNX Software Systems Limitedは、BlackBerry® (NASDAQ: BBRY; TSX: BB)  の子会社であり、ネットワーク対応組込みシステム市場向けのオペレーティング システム、開発ツール、プロフェッショナルサービスのリーダー的ベンダです。アウディ、シスコ、ゼネラル エレクトリック、ロッキード、シーメンスといった世界的リーダーが、車載インフォテイメントユニット、ネットワーク ルーター、医療機器、産業制御、警備防衛システムなど、時には人命に関わるような基幹アプリケーションで QNX の技術に依存しています。1980年に設立されたQNX Software Systemsは、カナダのオタワ市に本社を置き、世界100ヶ国以上に製品を出荷しています。詳しい情報は、www.qnx.co.jpwww.facebook.com/QnxJapanFriendly をご覧ください。同社の自動車関連事業については、qnxauto.blogspot.comもご覧ください。

詳細情報 お問い合わせ  
Web: www.qnx.co.jp
Email: info@qnx.com
(株)トークス
(日本でのQNX広報代理店)
担当: 坂本、菅野
03-3261-7715(代)
sakamoto.m@pr-tocs.co.jp

片岡直子
QNX ソフトウエア システムズ広報担当
+1 613 591-0931
naoko@qnx.com



©2014 QNX Software Systems Limited。QNXおよびQNX CARは、BlackBerry Limitedの商標であり、特定の地域で登録および/または使用され、また、QNX Software Systems Limitedの許諾のもと使用されます。その他のすべての商標は、それぞれの所有者に帰属します。 QNX Software Systems Limited(「QSS」)はBlackBerry Limitedの子会社です。このニュースリリースにおける「将来予測に関する記述」は、1995年米国民事証券訴訟改革法(the U.S. Private Securities Litigation Reform Act of 1995)の「セーフハーバー(safe harbor)」条項および適用のあるカナダ証券法に基づき記載されています。このニュースリリースにおいて、「期待する(expect)」、「予想する(anticipate)」、「見積もる(estimate)」、「かもしれない(may)」、「予定である(will)」、「すべきである(should)」、「意向である(intend)」、「信じる(believe)」などの用語および同様の表現が使用されている場合には、「将来予想に関する記述」であることを意味しています。「将来予測に関する記述」は、QSSが、自らの経験、過去の動向、現在の状況および予想される将来の動向についての認識、ならびにその状況において適当であるとQSSが考えるその他の要素を考慮して行う予測および仮定に基づきます。様々な事情により、実際のQSSの結果、実績または業績は、「将来予測に関する記述」における明文や示唆(Annual Report on Form 40-F(この写しはwww.sedar.comまたはwww.sec.govで入手することができます。)に含まれるブラックベリーの「Annual Information Form」の「Risk Factors」の項目に記載されているものを含みます。)と大きく異なることがあります。これらの要素は慎重に検討されるべきであり、読者はQSSの「将来予測に関する記述」に過度に依拠すべきではありません。ブラックベリーおよびQSSは、法律により義務づけられる場合を除き、新たな情報や将来の出来事等によるか否かを問わず、「将来予測に関する記述」を更新または修正することを意図しておらず、その義務を負うものではありません。QSSは、第三者の商品またはサービスのいずれについても責任を負わず、いかなる義務も負わず、いかなる表明、保証、承認も行いません。